個人事業主SEとして成功するには？必要な資質・知っておきたい知識

業務量に応じて人材を効率的に確保したい、案件に応じてスキルの高い人材に依頼したいなどの企業側の思惑もあり、フリーランスエンジニア向けの開発案件が増えています。それに比例するように個人事業主として働くエンジニアも増加傾向にあり、システムエンジニア（SE）も例外ではありません。会社員としてSEの経験を積んできた方のなかには、個人事業主としての独立を視野に入れている方もいるのではないでしょうか？

しかし、一度は独立したものの、会社員として再就職してしまったという例もないわけではありません。個人事業主SEとして成功するためにはどうしたらいいのか、独立するかどうかで悩んでいる方も少なくないでしょう。そんな方に向け、個人事業主SEはどんな働き方をしているのか、成功するためにはどんな資質が必要なのか、独立に向けて知っておきたい知識を紹介していきます。

個人事業主SEってどんな人？

個人事業主SEとは、文字通りSEとして働く個人事業主のことです。特定の組織に属さずに働くという意味では、フリーランスSEと言い換えることもできますが、フリーランス＝働き方であるのに対し、個人事業主＝税制上の区分という意味合いがあります。一般的には、フリーランスSEと呼んだ方が通りはいいですが、フリーランスとして働くメリットを最大化するには、個人事業主として開業するのがベストです。本記事では、フリーランスで働くSE＝個人事業主SEであるという前提で解説していきます。

個人事業主SEの働き方

個人事業主SEは、個人事業主として開業届を提出し、業務委託という形で仕事を請負うことがほとんどです。パターンとしては、以下の3つが考えられます。

1.委託先の企業と「準委任契約」を締結し、客先常駐で働く
2.フリーランスエージェントと「準委任契約」を締結し、客先常駐で働く
3.委託先の企業と「請負契約」を締結し、成果物納品・検収後に報酬を得る

いずれのケースでも、デザイン・ライティング業務が生じないプログラミング・コーディング業務であれば、源泉徴収されずに契約に従った報酬金額が振り込まれます。ただし、1と2に関しては所得税および、前年収入に応じた住民税が課税され、3はそれに加えて事業税も課税されます。

また、納期・要求仕様さえ守ればいい請負契約であれば、在宅型として自由な働き方ができますが、大半の個人事業主SEは準委任契約を締結し、プロジェクト参画型の1か2のパターンで働いているのが現状でしょう。このケースでは、交渉次第で在宅勤務に切替えられる可能性はありますが、情報漏えいに敏感な大企業ほど在宅型は難しくなります。

個人事業主SEのスキル・経歴は？

SEの仕事は要件定義・基本設計・詳細設計などの上流工程が中心ですが、それだけでは受注できる仕事の幅が狭まってしまいます。コーディング・テスト・デバッグ・保守・メンテナンスなど、プログラマーの領域も含め、SEとして充分なスキル・経験が積めたという時点で独立する方が多いようです。会社員として5年以上のSE経験を積んでから独立した、という個人事業主SEの方が殆どです。

個人事業主SEの年収

スキル・経験・年齢・案件の内容によっても異なりますが、一般的な客先常駐のフリーランスSE向け案件は月額50〜80万円程度だといわれており、より高い技術力が要求される案件であれば100万円を超える場合もあります。これを踏まえると、個人事業主SEの平均年収は約600〜960万円程度だと考えられます。会社員SEの平均年収が約500〜550万円といわれているのと比較すれば、個人事業主SEは高収入が狙えると言っていいでしょう。年代別では、40代の個人事業主SEが約860万円と、最も高額になる傾向がありますが、なによりも技術力・実務経験が年収に反映されるのが特徴です。

個人事業主SEは会社員SEとどう違う？

ここまでの解説で、働き方・年収を含めた個人事業主SEの人物像をある程度把握できたのではないでしょうか？しかし、現時点で個人事業主SEとして活躍している方も、会社員SEをやめて独立するかどうか、相当悩んだのであろうことは想像に難くありません。それは、個人事業主SEとして独立するデメリットと、会社員SEのメリットが表裏一体の関係性にあるからです。簡単に解説していきましょう。

高収入が狙えるが安定しない

上述したように、個人事業主SEであれば高収入が狙えますが、会社員SEのように毎月安定した収入を得られない可能性が高まります。会社が受注した案件を担当する会社員SEの場合、会社の運営費や保険・税金などが差し引かれますが、個人事業主SEであれば受注した案件の報酬はすべて事業収入です。これが高収入を狙える理由ですが、仕事がなくてもある程度保証される会社員と異なり、仕事がなければ収入がゼロになるのが個人事業主です。独立を検討する方がもっとも悩む要因のひとつであり、安定して仕事を受注できるかどうかが、個人事業主として成功するためのポイントです。

節税効果は得られるが雑務が増える

個人事業主であれば、開業届と同時に青色申告承認申請書も提出しておけば、最大で65万円の税控除が得られます。セミナーへの参加や書籍購入などの学習費用、交通費、交際費などを経費として計上できるため、大きな節税効果が得られるのも個人事業主のメリットです。ただし、帳簿への記帳や領収書の整理、確定申告を含めた税金の手続き・支払、保険の手続き・支払など、会社が代行してくれていた雑務をすべて自分で行わなければなりません。雑務が苦手だと感じているエンジニアの方には、ストレスの要因になることも考えられます。

自由な働き方はできるが責任を負わなければならない

個人事業を開業すれば、組織に縛られない自由な働き方を選択できます。収入を増やすよりもワークライフバランスを重視したいと考えれば、仕事量を自分で調整できるのもメリットです。ただし、自由な働き方ができる分、仕事に対する責任はすべて負わなければならないのも個人事業主ならではの特徴です。会社員SEであれば、体調不良でもほかのスタッフがカバーしてくれ、トラブルがあっても会社が責任を持ってくれます。組織に所属しない個人事業主SEならば、仕事に関するリスクを理解したうえで、それを受け入れる覚悟が必要です。

仕事は選べるがトレンドに乗り遅れることも

個人事業主SEであれば、自分の得意分野の案件を選んで参画できますが、あまり偏りすぎるとトレンドに取り残されてしまう可能性もあります。好き嫌いに関わらず指定されたプロジェクトに参画する会社員SEならば、得意分野以外の知見を得られる機会が多いのに加え、研修制度を活用するのも可能でしょう。一方の個人事業主は、新たな技術を学ぶにしても、すべて自分の意志・費用で進めていかなければなりません。

個人事業主SEで成功するための資質

会社員SEとの違いを踏まえたうえで、安定を捨ててでも個人事業主SEとして成功しているエンジニアの方は、多くの場合で共通した資質を備えており、デメリットを打ち消す工夫も凝らしているのが特徴です。もちろん、生来からフリーランスという働き方に向いている方も多数存在しますが、そうでなくても持って生まれた資質を努力によって変えていくのは不可能ではありません。経験を積み重ねながら、個人事業主SEとして磨いていくべき資質を紹介してみましょう。

独自の強みを持っている

個人事業主の方が口を揃えて主張する最大のデメリットは、クライアントを含めた世間一般からの「信用度の低さ」です。これは住宅ローンが組みにくい、クレジットカードの審査に通りにくいという実質的な事柄以外に、案件獲得の際にも問題になる場合があります。同じ技術力であれば、法人を選ぶクライアントも少なくなく、法人でなければ案件を依頼しないといったケースも考えられます。

こうしたハンデを跳ね返して案件を獲得できる個人事業主SEには、その人個人のみが持つ独自の強み・売りがあるものです。例えば、PHP、Javaなどの人気プログラミング言語だけでなく、Go、Rなどの稀少言語に精通している、幅広い業界のビジネスプロセスを理解しているなどです。同僚や上司から客観的な評価をしてもらい、個性を伸ばしていくなど、会社員時代から取り組みを始めるのが重要です。

営業力・交渉力を持っている

個人事業主SEとして成功するカギは、安定して案件を獲得し続けられるかです。つまり、案件を獲得する営業力、自身を安売りしない交渉力が個人事業主には必要であり、独自の強み・売りのひとつとしてもいい重要な要素です。多くのSEの方は、この点に関して不安を抱いてしまうかもしれません。実際、営業力・交渉力を付けるには場数・経験が必要です。会社員時代から営業スタッフの動きを研究しておくとともに、エージェントに登録しておく、副業でアフィリエイトを行うなど、案件が途切れた際の対策も練っておくといいでしょう。

人脈を活かせる

個人事業主が世間一般で信用を得られにくいのは事実ですが、幅広い人脈と、それ活かせる人間関係が築かれていれば、フリーランスSEとして案件を獲得する際の重要なサポートになります。特に上流工程を担当するSEであれば、クライアント側のキーマンと関わる機会も多くなります。このチャンスを見逃す手はありません。仕事に活かせる人脈を築くためにも、会社員時代から真摯に取り組み、多くのクライアントから信頼を得るための努力が必要です。

スキルアップを怠らない向上心

日進月歩のIT業界では、技術・プログラミング言語のトレンドが移り変わるのが当たり前です。仮に希少技術などの独自スキルを持っていても、将来的に安泰であるとは限りません。時代の流れに取り残されないためにも、個人事業主SEには常に新たな技術を吸収してスキルアップしていく向上心が必要です。幸い、個人事業主であればスキルアップに向けた学習費用は経費として計上できます。自己投資を惜しまないようにしたいものです。

PMとしてプロジェクトを任せられる

個人事業主SEという観点からは少し外れてしまいますが、PMとしてプロジェクトを任せられるスキルを持っていれば、さらなるステップアップが果たせます。PMともなれば市場価値をより高められ、大幅な報酬アップも望めるからです。そのためには、チームをまとめてクライアントと折衝していくスキル、つまり、ここまでで紹介した個人事業主SEの資質すべてが求められます。逆にいえば、必要な資質を身につけさえすれば、ステップアップが望めるということです。

個人事業主開業までに必要な手続き

最後に、フリーランスSEとして活動していくため、個人事業開業までに必要な手続き関連を簡単に解説しておきましょう。まずは、退職後の手続きです。

・社会保険から国民健康保険への変更手続き
・厚生年金から国民年金への変更手続き

次に、個人事業主として開業するための手続きです。

・個人事業の開業届・廃業届を所轄税務署に提出
・青色申告承認申請書を所轄税務署に提出

青色申告承認申請書は、開業届を提出した事業者のみ提出できますが、同時に提出してしまうのがおすすめです。

まとめ

個人事業主SEとして成功するために必要な資質、知っておきたい知識などを紹介してきました。本文では触れていませんが、個人事業主は労働基準法の適用外となる、退職金がないなど、まだまだ会社員とは異なる特有のリスクがあります。しかし、高収入が狙える・自由な働き方を実現できるという大きな魅力があるのも事実です。しっかり準備を整えて、個人事業主SEにチャレンジしてみてはいかがでしょうか？