実務経験年数が持つ「意味」

1.はじめに

求人やより上の資格取得などの「条件」の項目中で目にすることが多い「実務経験年数」という言葉。これは「経験年数を示すパラメーター」となり、転職時においては、入社後には「即戦力になりうるか」の1つの「ものさし」と言えます。また、経験年数が長いほど「転職」という場においては有利になりますが、実務内容の経験機関によっては違う印象に捉えられてしまいがちです。
これからご紹介するのは「実務経験年数」の有無が就職という観点においてどのような「影響」をもたらすのかについてご紹介していきます。

2.実務経験年数の影響力

1.経験を図るものさし

「実務経験年数」は転職活動などにおいて、希望する「職種」の「職務」に対する教育やOJTなどの研修期間を経ずとも働けることが期待される「即戦力」となる器であるかを見極めるための「ものさし」といえます。
実際のところ希望する職種によって「実務経験年数」の度合いは職場や企業、業種によって異なりますが、共通して言えることは 即戦力を求める企業程「実務経験年数」を強く意識している傾向にあるという点です。つまり、求人を出している企業の期待相応の実務経験年数を持っていないと就職がままならない一方で、他社のやり方ではなく当社のやり方で経験を積んでほしい傾向を持つ企業においては「実務経験年数」が不足していようと、就職できる可能性はあります。

2.実務経験で求められること

求人の条件下においての「実務経験」というは、前任者の抜けた穴を「代わり」に埋められる適材者を探している職場であったり、人手不足からなる「急務」に対応できる「即戦力」となる人材を求めている場合などから、企業は「実務経験」を求められます。
たとえば、「秘書」や「経理」など、比較的人気のある職種においては、新入社員を除けば、実務経験が歩かないかにおいては、断然「実務経験年数」がある方を採用した方が採用コストの観点からみると安上がりであり、空いた穴をふさぐことができます。そのほか、まったく別の職種で過去培った経験が活きた職務に就くことができるということもあります。万に一つして「活かすことがない」実務経験はありません。経験1つ1つはおのずとして職務の糧となり活きるとが来ます。

3.実務経験そのものを問わない

求職の条件というものはその企業によってさまざまな条件がある中で、「実務経験年数」もまたその条件項目の中の1つに入れます。しかし、中には、それ自体を「問わない」企業も少なからず存在します。「実務経験」を問わない理由は、職務内容によります。「事務職」のような定型的かつ補助にあたるような職務の場合、実務経験年数を問うことはありません。しかし、「事務職=一般事務職」というのは大きな間違いでもあります。一般事務職の中には「非定型的」な業務、中でも専門知識やスキルを問う「法務」などの職務となれば、実務経験年数が問われます。
とはいえ、社会経験の浅い新卒は、人柄や意欲、適性の面を面接の場において問われるため、実務経験年数を問うことはまずありません。逆に中堅ともなれば、実務経験年数が問われ、企業から求められます。

4.実務経験に「雇用形態」は関係ない

面接の場で「実務経験」が問われる理由は、「その仕事についていた時、何をやったか」という「経験」そのものを問うています。その経験を得る上での「雇用形態」がアルバイトや派遣であろうと関係はありません。大切なのは、就いた職務、仕事を通してどのような経験を担当してきたかということを自覚して、口にして伝えることです。どんな些細なことでも、時間をかけて経験したことは、自分の糧となります。

3.実務経験を整理してみる

「実務経験」の洗い出し、つまり「棚卸し」をしていく際は、担当した職務を書き出して、箇条書きでリストアップしていきます。
たとえばコンビニやスーパーなどのアルバイト、ショップ店員では「レジ打ち」「接客」「品だし」「陳列」など、営業アシスタントであれば、「電話応対」「来客対応」「出張手配」「会議室予約」「会議資料の作成」など、担当してきた職務を具体的にリストアップしていきます。また「事務職」の経験を持っている場合、一言で言い表さず自分が就いていた職務名を書き表します。企業によって「事務職」は「人事」「法務」「経理」など細分化していき、その内容もまた職務によって異なります。
リストアップすることができたら、「職務経歴書」に書きまとめて、「見える形」にしていきます。実務経験をあらかじめリストアップしてありますので、後はそれを見る相手にどう文章で書き起こすかで実務経験が「明確化」されます。また書きまとめる際は、過去から現在に向かっていくように書きまとめるか現在から過去へと遡っていくように書きまとめていく2パターンの方法があります。前者は経験の積み重ねを目的として、後者は現在の経験を見せたいという目的に適しています。
また、経験を通して経た「実績」をいい表したい場合は、冒頭で「略歴」と記述して、どのような経験を経てどのような形で貢献することができたのか要点をまとめて簡略的かつ簡潔にまとめることで、その「実績」を職歴に書き足せます。

4.まとめ

「実務経験年数」は、職務を通じて得た経験の年期を知るための「パラメーター」であり、転職の場においては「即戦力」が期待される1つの評価点ともいえます。
実務経験の有り無しでは、選ぶ仕事の幅も変わってきますが、大前提としては、過去 現在に至るまで、「どのような経験をして、何ができるようになったのか」と自分自身の実務経験を言葉にして言い表すことが大切です。