フルスタックエンジニアとは

はじめに

近年話題になっている「フルスタックエンジニア」についてどこまでご存じでしょうか。これからはフルスタックエンジニアにならないとIT業界で生き残れない、などの話をよく聞きます。この話の真偽はともかく、今話題のフルスタックエンジニアについて調査してみました。

フルスタックエンジニアとは

調べたところ、フルスタックエンジニアとはあらゆる分野の技術、知識に精通しているエンジニアのことを指します。つまり、プログラミングもできるしサーバーサイドの業務も当然できる、データベースやシステムの運用保守なんかも1人でこなせるスーパーエンジニアのことです。ちなみに、「フルスタックエンジニア」という職種の名前ではないのでお間違いなきよう。あらゆる分野に詳しくて、1人でなんでもできるハイスペックエンジニアに対しての敬称だとでも思ってください。別名マルチエンジニアともいいますが、フルスタックエンジニアの方がなんだかかっこいいですね。

フルスタックエンジニアの需要

通常であればそれぞれの専門分野のエンジニアが集まってプロジェクトを立ち上げるわけですが、それには多くの人件費が必要になります。そんな時にフルスタックエンジニアを雇えば、それぞれの業務をより少人数のエンジニアでまかなえることになり、結果的に人件費の削減につながります。また、多くのエンジニアを雇った場合、大規模プロジェクトならいいのですが、ある程度の規模のプロジェクトなら少人数の方が早く進むこともあります。大人数であればそれだけ各エンジニア間の調整だったりが必要になりますからね。その点でいえば、少数精鋭の方が上手くいくといえるでしょう。近年増加の傾向にあるスタートアップ企業（新しいビジネスモデルを開発する企業）との相性がいいのもフルスタックエンジニアの需要が高まっている理由の1つです。なにより、雇う側としては同じ作業量をこなせるならという条件付きですが、大勢のエンジニアを雇うより1人のエンジニアを雇った方がお得ですからね。フルスタックエンジニアが選ばれるのは自明の理です。

フルスタックエンジニアの年収

続いて、皆さんも気になる年収を見ていきましょう。一般的なエンジニアの平均年収は大体500万程度だといわれています。しかし、残念ながら冒頭で説明した通り「フルスタックエンジニア」は敬称であって職種名ではないので、これが年収だという具体的な例はありません。ただ、一般的なエンジニアよりも広くそして深い知識と技術を兼ね備えているのがフルスタックエンジニアですので、エンジニアの平均年収よりも高いことは間違いありません。
調査したところ、450～1000万の振り幅がありました。求人サイトでは350～850万の間で募集がかけられているとのことです。これだけ振り幅があるならあまり参考にならないというのが正直な感想です。

フルスタックエンジニアになるためには

フルスタックエンジニアになるためには、何度も記述している通りあらゆる分野に精通していなければなりません。しかも、具体的な職種でもなければ認定試験もないので定義も曖昧です。そこで、最低限押さえておきたい分野について解説します。

プログラミング言語

インフラ系エンジニアなど、プログラミング言語に関わる機会があまりないエンジニアもいますが、仮にもフルスタックエンジニアを名乗る以上プログラミングはできなければいけません。もちろん、扱える言語が多ければそれだけ活躍の場が広がります。まだ1つも習得できていないという方は、プログラミング言語を習得する必要があります。

インフラ系のスキル

プログラミングなどの開発系のスキルだけではなく、ミドルウェアやOSについての知識も求められます。その他にもネット回線やシステムの構築などITインフラを整えられるスキルが重要視されます。

クラウドサービス

今や企業の大小を問わず当たり前のように使用されるようになったクラウドサービスに関するスキルは、フルスタックエンジニアが所持しておくべきスキルの1つといってよいでしょう。クラウドサービスにはいくつかありますが、最低限シェアトップのAmazon Web Services(AWS)については習熟しておくべきです。

おわりに

IT業界のトレンドは常に変化しており、極論をいうなら昨日までの常識が明日からは通用しないなんてこともあります。1つの専門技術に頼りっ放しではいずれ置いていかれるでしょう。また、フルスタックエンジニアが1人で何役もこなせるということは、1人に業務が集中してしまうということを意味します。人によっては、業務量に対して報酬が低いと感じてしまうかもしれません。最悪のケースとして、フルスタックエンジニアを目指すあまり、あれもこれもと手を出してしまい、最終的に身についたスキルが中途半端になってしまった、なんていうパターンも十分あり得ます。

今後のIT業界で生き残るためにはどうすればいいのか、何が必要なのかを自分でよく考える必要があります。何はともあれ、中途半端でさえなければ、今後のIT業界を生き残るために自分の武器が多いに越したことはありません。