VMwareに関する案件では、ネットワークエンジニア・インフラエンジニアとしてアサインされます。具体的には、設計・構築、サーバ更改、インフラ保守、システム基盤の維持保守などの案件があります。設計・構築フェーズから関わって、そのまま運用・保守に移るような長期の案件もあります。
また、まれに未経験者でもOKというようなVMwareのサーバの監視業務なども存在します。

・仮想化製品のスタンダードとして全世界において広く採用されている。
・日本国内でもサーバ仮想化のマーケットシェア、プライベートクラウドではかなり高いシェア率を誇っている。
・幅広いOSをサポートしており、既存システムの移行が容易である。
・仮想化に特化したソフトウェアであるため、一般的な汎用OSの一部として実装・提供されている仮想化よりもセキュリティや管理面でも優れた特性を持っている。
・ソフトウェアが軽量であり、攻撃対象となる領域が小さく、高い安全性を確保することができる。
・基幹系を支える基盤としても利用されている。
・導入しようとしている企業側は、サポート体制の充実なども気にしている。
などの特徴があります。VMware案件自体の数が多いため、インフラエンジニアとしての経験があれば案件に参画できるチャンスがあるものも多いです。

VMware案件の相場としてはおよそ50～70万円(月)程度となっています。一般的に運用・保守案件は、開発案件と比較して単価が低く設定されることが多いのですが、VMwareの案件は比較的高めに設定されているものが多く見られます。

VMware が採用されている業界は、eコマース、エネルギー・電力業、エンターテインメント、テクノロジー、メディア・出版、公的機関、医療機関、小売業、教育、旅行・レジャー、製薬、製造業、運輸業、金融サービス、電気通信など多岐に渡っています。

VMwareは他の製品と比較して軽量であることや、ハードウェアコストの削減、システム展開の迅速化などを考慮し採用されています。また、企業の大きな課題の一つであるデータの損失においても、復元を容易にできるなど企業にとって採用するメリットとなっています。

VMwareは国内外問わずとても高いシェア率を誇っています。また、仮想化技術自体が多くの企業で導入されており、需要が高まっています。しかし、社内に仮想化技術を持たない企業も多くあり、そういった企業は外部のエンジニアに依頼することになります。また、事業拡大に動いていくために、社内インフラに関して外部に任せようとする企業も多くなっているため、VMware案件の数は多くなっています。
以上に加え、日本政府が掲げているリモートワークの推進にVMwareが沿っていることもあり、今後も関連する案件は発生し続けることが予想されます。